XRPについて知っておきたい基礎知識
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今回はXRP、リップル、そしてリップル社といったトピックについて仮想通貨（以下、暗号資産という）の初心者にもわかりやすい様に解説をしました。
是非ご覧ください。
日本人ユーザーの間で人気が高いリップルと呼ばれることが多いこの暗号資産、正しくはXRP(エックス・アール・ピー)が暗号資産を指す用語で、リップルはXRPおよび分散型台帳技術（DLT：Distributed Ledger Technology）を応用した国際送金ソリューションを開発する企業名またはそのシステムを指している場合があります。
本コラムでは暗号資産をXRPと呼び、企業名をリップル社と呼び詳しく解説します。
XRPは、アメリカのサンフランシスコに拠点を置くリップル社が主体となって運営・開発を進めており、国際送金を目的とする決済ネットワークRippleNetで使用される暗号資産というのが大きな特徴です。
現在、RippleNetには300社を超える世界の銀行や関連企業が参加しています。
XRPの発行総数はおよそ1,000億枚です。コインは2005年に全て発行済みで、新規発行される予定はありません。
ただ、全てのXRPが市場に出回っているわけではなく、リップル社と創業者が保有・管理している部分も多いです。
リップル社がXRPを売ることもありますが、「ロックアップ」されているため一気に全部を売りさばくようなことはできないようにはなっています。
また、全て発行済みなのでビットコインのようなマイニングによる新規発行の仕組みはありません。
XRPの特長として送金の速さも挙げられます。
例えばビットコインの場合は約10分かかりますが、XRPの場合は3~5秒で送金が完了します。
リップル社の歴史
リップル社の歴史は2004年にまで遡ります。
カナダで為替取引システムの開発をしていた Ryan Fugger氏は、新しい貨幣システムの開発を始めていました。
当時目指したのは、非中央集権的な仕組みで、それこそビットコインに近いビジョンを描いていました。
そして Fugger氏 はこのシステムの最初のバージョンである RipplePay.comを構築しました。
その後、同時期に他の開発者であるJed McCaleb氏は、ビットコインで使われているマイニングプロセスではなく、ネットワークのメンバーの合意によって取引が確認される決済ネットワークの開発を始め、Fugger氏とプロジェクトを統合することになります。
当時の会社名はOpenCoinで、2013年にRipple Labs Inc.に社名を変更しました。
その後、同社は複数回の資金調達などを経て現在の姿に成長をしています。
XRPは国際決済の基軸通貨になることを目指す
XRPは国内外の暗号資産取引所に上場する暗号資産です。
リップル社の決済システムは、正式にはRipple Transaction Protocol（RTXP）といいます。
このブリッジ通貨としてリップル（XRP）は使用されます。
基盤となるXRP Ledgerの取引承認は、ブロックチェーンのようなオープン型分散型台帳ではなく、バリデータと呼ばれる代表者によって行う分散型台帳で、バリデータになるには他のバリデータからの信頼を獲得しなければなりません。
この分散型台帳では高速なトランザクションができ、このネットワークに様々な銀行を接続して国際送金のネットワークを構築することがリップル社の目指すビジョンです。
そしてその国際送金のネットワークでは基軸通貨に同社の暗号資産であるXRPが使われることを想定しています。
現在の国際送金の基軸通貨は米ドルで、国際決済の4割は米ドルで行われています。
基軸通貨とはつまりどういったことでしょうか。
第二次世界大戦以降、世界で覇権をとった通貨は米ドルで、米国以外の企業が貿易をするときも米ドルを使用しています。
例えばタイ企業と中国企業が取引する際には米ドルを使っているイメージはしにくいですが、タイバーツで支払い人民元で受け取るというお金の流れがあったとしても米ドルが中間通貨として機能しています。
この際は、決済ネットワークの中で、タイバーツ > 米ドル > 人民元として交換されます。
最も流動性がある通貨である米ドルを中間通貨にすることで、タイバーツ > 人民元を直接交換するより安くなります。
ある程度の大きさのある経済圏ではブリッジ通貨は必要とされます。
つまり、XRP Ledgerで銀行Aがタイバーツで支払いたいけれど、受け取り手は人民元で支払いが欲しい場合に裏側でXRPでブリッジします。
このようなブリッジ通貨としての役割がXRPの使用用途です。
将来的にリップル社の決済ネットワークが様々な銀行に使われてXRPの需要も高まることを期待するならばXRPは投資対象として検討できるかもしれません。
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執筆者
Liquid編集部
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