偽造防止とは、仮想通貨の取引において偽造が行われないようにするために使われるしくみをさします。

公開鍵と秘密鍵やハッシュを使った電子署名の技術がこれにあたります。

仮想通貨は、円やドルなどの法定通貨のように、紙幣や硬貨という目に見える形で発行されるわけではなく、P2Pネットワークというシステム上で、データとして取引されます。

そのため、悪意を持った第三者によってコピーや書き換えといった偽造が行われるリスクが常にあります。

仮想通貨に偽造されるリスクがある状態は、仮想通貨への信用が蓄積されにくく、価値の上昇が見込めないという事になります。

さらに、仮想通貨には中央銀行のような集権的に管理する組織などはありません。

データであるがゆえに書き換えやコピーなどの不正のリスクがある仮想通貨を法定通貨のように流通させるためには人々の信用を得る必要があったため、仮想通貨の開発者は仮想通貨が偽造されないための技術を同時に提供してきました。

その代表格がブロックチェーンと呼ばれる技術です。

こうしたリスクを防ぐことは、市場において法定通貨よりも変動しやすい仮想通貨の価値を少しでも安定させることにつながるため、偽造を防ぐためのシステムが採用されています。

仮想通貨には、法定通貨でいうところの中央銀行のような組織はありません。取引ユーザー全員がP2Pネットワークを使って取引データを管理しています。

仮想通貨を相手に送金する場合、公開鍵と秘密鍵を用いてトランザクション（取引）のデータを作成します。トランザクションのデータはユーザー全員の端末すべてに送られます。

そのデータは正当なものなのか、高性能のコンピューターを使ってハッシュ関数を用いた検証作業であるマイニング（採掘）を行います。

その結果、正当なものであると認定されると取引が成立し、データはブロックの中に組み込まれます。

トランザクションのデータが入ったブロックは、その直前のブロックの後につながれていきます。鎖のようにつながっていくイメージから、これをブロックチェーンと呼びます。

ブロックチェーンは延々と1つにつながっています。マイナー（採掘者）のマイニングが同時に完了した時などは分岐することがありますが、長い方が正式なブロックチェーンとみなされるので短い方は消滅し、長い方に新しいブロックがつながれていきます。

このブロックチェーンのどこか1ヶ所だけを不正にコピーしたり書き換えたりすることは非常に難しいです。

そもそも「間違っているデータだ」と判断されるとそのデータ自体が吸収されていきますし、偽造を通そうとするなら、整合性が取れるようにブロックチェーン全体のデータを書き換えなければいけません。

しかし全体の書き換えをしている間にも次々とブロックはつながっていくため、膨大な時間と労力、コストが必要とされます。そこまでして偽造を通すことは事実上不可能ですから、不正なコピーや書き換えはまず成功しないと言えます。

仮想通貨の偽造防止として稼働しているこうした一連のシステムがあるからこそ、仮想通貨の取引を安心して行うことができるのです。