暗号資産(仮想通貨)における半減期とは、暗号資産(仮想通貨)の取引記録の確認作業をコンピューターの計算処理によって行う採掘(マイニング)の報酬として得られる暗号資産(仮想通貨)採掘報酬の額が半減する時期のことです。
マイニングの報酬額を半減させるのは、マイニングする人が増え、採掘報酬の発行量が増えると、その暗号資産(仮想通貨)の流通量も増えるからです。流通量が増加しすぎると、暗号資産(仮想通貨)の希少性が薄まってしまいます。このような暗号資産(仮想通貨)価値の下落を防ぐために、採掘の難易度を一定期間ごとに調整することによって発行量の速度に保っています。半減期もその難易度調整の一種です。
半減期は一定量の取引量が行われるたびに迎えるというのが通例で、暗号資産(仮想通貨)としてもっともよく知られているビットコインの場合には21万ブロックごとと定められています。
実際に、ビットコインは2009年からマイニングが開始され、マイニングされたブロックが21万を超えた2013年に採掘報酬額は約半分に減少しました。
ビットコインは暗号資産(仮想通貨)の中心的存在として認知度が一気に向上したこともあり、マイニングする人が増えて取引量の増加スピードがあがったと言われています。2018年1月現在では21万ブロックをマイニングするのに4年もかからないと考えられています。このように、現実には半減期が予定よりも前倒しになるケースがしばしばあります。
暗号資産(仮想通貨)が半減期を迎えると、報酬額が減るためにマイニングする人も減っていきます。すると暗号資産(仮想通貨)の供給量も減っていくので、所有者が徐々に限定されていきます。すなわち、その暗号資産(仮想通貨)の希少性が高まるということになります。
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