P2PとはPeer to Peer(ピアツーピア)の略で、もともとは情報処理の方式の一種をさす言葉です。仮想通貨市場においてはオープン形式のネットワークをさします。
“Peer”は直訳すると「同等のもの」という意味ですが、仮想通貨市場では端末のことを指します。複数の端末がお互いに信頼し合い協力し合ってネットワークを構築しており、端末と端末とが直接つながり合って取引をするというイメージです。
P2P方式は中心となる管理サーバー的な立場が存在していません。
端末どうしが直接やりとりし、通信時にはそれぞれの端末に均等に負荷がかかるようになっています。
円やドルといった法定通貨は中央銀行で管理され、さらに大手メガバンクをはじめとする普通銀行を通じてやりとりされているため、送金を行う際は相応の手数料が発生します。
特に海外送金の場合は複数の銀行を介して行われるため、手数料が積みあがって高額になります。
また送金手配について介在する銀行がその都度内容をチェックするため、送金先の口座に入金されるまでの日数は数日から一週間ほどかかります。
対して仮想通貨で採用されているP2P方式では、中央銀行的な管理者だけでなく、介在する銀行に該当するものもありません。送金取引についてユーザーどうしが直接やり取りを行うため、送金手数料はかなり低く抑えることができます。
また送金にかかる時間も法定通貨に比べると大きく短縮できます。
マイナー(採掘者)が新規の仮想通貨の取引をマイニング(採掘)する際に、その送金取引に改ざんなどの不正がないかを計算作業によって検証します。
この作業は迅速に行われるため、仮想通貨の種類にもよりますが、例えばビットコインの場合、10分以内には送金が完了することがほとんどです。
P2P方式では不正の確認を世界中に広がる多数のユーザーが仮想通貨の取引データを共有して行っています。
つまりユーザー全員が管理者であり、利用者でもあるということになります。
仮想通貨の代表的存在であるビットコインが採用しているブロックチェーンは、この方式を採用しつつ取引データの整合性を高めるために取引記録をすべてつなげていくというものです。
特定の管理者は置かず、誰でもいつでもどこからでも、取引された時間や内容、仮想通貨の数量などが確認できるしくみとなっています。
さらにユーザーどうしで管理の目を光らせているため、不正な取引も防止できます。万が一、不正な取引が発生したとしても、ユーザーたちによって追跡され取引記録が確認されます。
この開かれた取引形態が仮想通貨取引の魅力のひとつといえるでしょう。
QUOINE株式会社
仮想通貨交換業者 関東財務局長 第00002号
加入協会: 一般社団法人日本仮想通貨交換業協会/ 一般社団法人日本仮想通貨ビジネス協会/一般社団法人Fintech協会
お問い合わせ: support_jp@quoine.com
仮想通貨の取引を行う際には、以下の注意点にご留意ください。
- 仮想通貨は「法定通貨」ではありません。インターネット上でやりとりされる電子データです。
- 仮想通貨は価格が急落したり、ネットワークに問題が発生して突然無価値になってしまうなど、損失を被る可能性があります。また、価格変動の他に流動性・システム等の様々なリスクが存在します。各種規約・取引ルール等の内容をよくご理解いただき、ご自身の責任と判断で取引を行ってください。加えて、レバレッジ取引の場合は、必要証拠金の計算方法、証拠金率等レバレッジ取引の仕組みや、預託した証拠金を上回る損失が発生する可能性等特有のリスク等をよくご理解した上で取引を行ってください。
- 各取引の種類等に応じて所定の手数料をご負担いただく場合があります。
このブログを定期購読する
ブログを定期購読して、
最新情報をチェックしましょう。