リスクオフとは

仮想通貨におけるリスクオフとは、投資家がリスクを恐れて消極的な投資に走ることです。

リスクオフという言葉は、仮想通貨に限らず株式投資やFXなど、一般的な金融商品に対しても使われます。

リスクオフの典型的な例を挙げると、戦争や天災などの有事が起こった際に株価が暴落することが代表的です。

また、金融に対する先行きの不安感、政府の経済政策、世界的な金融危機などもリスクオフが発生する大きな要因です。

仮想通貨のリスクオフの典型例では、2014年に発生したマウント・ゴックス事件、2018年に発生したコインチェックからのNEM流出事件後の仮想通貨市場の暴落があります。

いずれも取引所に対する不信感や不安感が高まり、より安全性の高い仮想通貨以外の金融商品に資金が移動したことによって起こったケースです。

仮想通貨は、まだまだ広く世間に浸透しているとはいえません。

不安定な状況の中で、リスクを取って仮想通貨を購入している投資家は、常に仮想通貨に関わる情報を収集しています。

少しでもネガティブな材料があると、一気に相場が下落するのではないかといった不安に駆られ、リスクオフの状態に陥ることがあります。

また、仮想通貨ならではのリスクオフの要因となるのが、技術的なリスクが判明した場合です。

仮想通貨の根幹に関わる技術的な弱点、さらにはフォークなどによってこれまでの仕様が変更となる場合など、仮想通貨を支える根本的な要因がリスクオフを引き起こす場合もあります。

一方で、ビットコインをはじめとした仮想通貨は、法定通貨やその他の金融商品のリスクオフ対策として有効であるという見方もあります。

仮想通貨は法定通貨とは違い、国が発行する通貨ではないため、国の不安定な体制や金融危機に対しては強いという側面があります。

何らかの理由によって海外への送金が規制されたり、そもそも法定通貨の相場が不安定な国にとっては、自国のリスクオフに対する有効な手段として仮想通貨がセーフティネットのような役割を果たすと期待されています。

このように、仮想通貨のリスクオフの要因は、通常の金融商品のように景気の悪化や有事が起こった場合など、さまざまなもの考えられます。

株式のファンダメンタルズのような基本的な要因はもちろん、技術的な要因も大きく関係してきます。いずれにしても、誤った情報や信用できない情報は鵜呑みにせず、正しい情報を見極めることが重要です。