自動で年齢確認！ブロックチェーンを使った自動販売機が登場

ブロックチェーン技術で年齢確認をする自動販売機が登場

2018年5月、サンフランシスコに本社を置くベンチャー企業・Civic社が、大手飲料会社と協力して開発した、ブロックチェーン技術を使った自動販売機を発表しました。この自動販売機は、自動で購入者の年齢を確認し、販売をしてよいかを判断するものです。

仕組みとしては、イーサリアムに組み込まれているスマートコントラクトを使っています。

スマートコントラクトは、契約からその履行までをすべて自動で行うブロックチェーン技術のことで、よく自動販売機に例えられます。「お金を入れて、ボタンを押す」という条件が満たされた場合に限り「飲み物が買える」という契約履行までを、すべて自動でするシステムが、スマートコントラクトです。

今回Civic社が発表した自動販売機は、ここに年齢確認という条件が追加されたものです。ブロックチェーン上にあらかじめ個人情報を登録しておけば、携帯をかざすだけで飲み物（ビール）が買えるという仕組みになっています。

今後の活用も期待

今回発表された自動販売機の大きな特徴は、前述したとおり、年齢確認を自動で行う点です。Civic社がコンセンサス2018で発表したものは、ビールの自動販売機でしたが、ほかにも年齢確認が必要な商品や場所などは多く存在します。

例えば、タバコです。タバコは世界的に未成年、18歳未満、16歳未満には規制を設けている国が多く、日本でも自動販売機で購入する際には成人識別ICカードである「taspo」が必要です。

しかし、上記の自動販売機をタバコでも導入すれば、ブロックチェーン技術で購入できる年齢化を判断できるため、taspoは必要なくなります。自動販売機ではありませんが、成人向け雑誌やDVD、酒など、年齢確認が必要な商品へも何らかの形で組み込むことができれば、より広い商品での使用が可能です。

また、応用できるのは自動販売機だけではありません。入場に年齢確認が必要なカジノやナイトクラブなども、この自動販売機のシステムを利用すれば、IDなしでスムーズな入場ができるようになるでしょう。

Civic社の自動販売機は、これから一般に投入されて導入結果を見ることになりますが、もしこれで年齢確認が可能になれば、さまざまな場所やシステムへの応用が可能です。今後、この自動販売機がどのような結果をもたらして、Civic社がどのような改良をしていくのか、注目が集まっています。