匿名通貨とは？仮想通貨との違いについてもご紹介

匿名通貨とは、たくさんの種類がある仮想通貨の中で、匿名性が高いコインのことを指します。

金融庁が認定したホワイトリストの中には匿名通貨は含まれていませんが、世界中にある仮想通貨の中には、匿名通貨に該当するコインが数多く存在しています。

この記事では、匿名通貨のどんなところが通常の仮想通貨と違うのか、匿名性を高めるための具体的な仕組みや技術を解説していきます。また、仮想通貨を匿名性にすると何がよいのかなどもご紹介します。

1 匿名通貨とは？

匿名通貨とは匿名性の高い仮想通貨のことで、匿名性暗号通貨とも呼ばれることもあります。送金が行われた場合に送金元がどこかなどの取引記録が残らない仕組みを持った仮想通貨で、プライバシー保護の観点から見ると優れています。

現在日本の仮想通貨法で取引が認可されている仮想通貨は、匿名通貨ではない通常の仮想通貨のみです。

これらの通常の仮想通貨は、ブロックチェーンを用いることで取引の内容を完全に記録しています。「誰から誰に、いつ、いくら送られたのか」が常に公になり、誰でも閲覧できます。

取引情報が完全に公開されていることで、いつでもブロックチェーンの取引履歴を検索・確認でき、改ざんされない透明性を持っているのが特徴です。

これに対して匿名通貨は、送受信者などの取引記録を非公開にする（または記録しない）ことによって、プライバシーの保護を可能にしています。どの部分が匿名になっているかは、匿名通貨ごとに異なります。

例えば、その通貨が管理プールに集約されてから送金先に送られる仕組みになっている匿名通貨では、管理プールから受信者までの記録は残りますが、送信者が誰かは記録されません。また、ゼロ知識証明を採用して暗号化している匿名通貨では、送信元だけでなくトランザクションのアドレスや送金額も匿名化しています。

2 匿名通貨の具体的な仕組み

匿名通貨はどのような仕組みを使って、その匿名性を維持しているのか、具体的な仕組みを説明していきます。

2.1 リング署名

複数の取引の署名を集約することで、どの取引がどの送信者から行われたのかをわからなくする仕組みが「リング署名」です。

通常の仮想通貨の場合、署名は送信者の秘密鍵で暗号化され、受け取った人がその公開鍵で復号します。そのため、どこからどこへの送金されたのか、第三者でも簡単にわかるようになっています。

リング署名では、複数の取引内容を混ぜて判別できなくしてします。例えば、Aさんという人物が何らかの取引を行ったのはわかりますが、どの取引なのかを特定することはほとんどできません。

ただし、リング署名で取引内容を秘匿したとしても、公開台帳からトランザクションを確認すると、閲覧できてしまいます。そこで、ワンタイムアドレス（一度だけ使えるパスワードのようなもの）を使って、匿名性を高めている匿名通貨もあります。

2.2 ワンタイムアドレス

「ワンタイムアドレス」は、送信先のアドレスを恒常的に設定せず、利用するごとにその場で生成して利用する方式のことです。アドレスが毎回変わるため、どこからどこに送られたかが特定しにくくなります。

2.3 コインジョイン

「コインジョイン」は、送信した人からの送金額をいったんまとめて「送金プール」という場所に溜め、送金プールから受信者に送信する仕組みのことです。

送金者から受信者へ直接送金されるのではなく、間に送金プールが挟まっていて、そこから改めて受信者にコインが送られるため、誰から誰への送金なのかが特定できなくなります。

送信者から送金プールまでの取引内容はブロックチェーンには記録されません。ブロックチェーンには送金プールから受信者までの取引のみ記録されるため、公開アドレスから第三者がトランザクションを確認しても、取引ごとの送信者は特定できないという仕組みです。

2.4 ゼロ知識証明

「ゼロ知識証明」という暗号手法を活用した匿名通貨もあります。

ゼロ知識証明とは、自分が本当のことを知っているということ以外の何の知識も伝えないやりとりの手法です。ZKP（Zero Knowledge Proof：ゼロ知識証明）、またはZKIP（Zero Knowledge Interactive Proof：ゼロ知識対話証明）とも呼ばれます。

ゼロ知識証明を応用した暗号化を採用している匿名通貨では、送金時の送り主の名前、送る金額、そして受取人までの取引内容すべてを暗号化できます、そのため、第三者から取引内容を追跡することが不可能です。この取引情報を見られるのは、プライベートキー（秘密鍵）を持っている所持者のみとなります。

2.5 Tor（The Onion Router）ネットワーク

「Tor（The Onion Router：トーア）ネットワーク」は、P2Pを利用してTCP／IPでの通信経路を匿名化する技術です。Torはもともと米国海軍により軍事技術として開発され、現在はオープンソースとして公開されています。

ルーターを経由するたびに暗号化を施すため、幾重にも暗号化が施される仕組みです。これにより、IPアドレスが秘匿化できます。

Torを匿名通貨に応用する場合、取引履歴や保有額、アドレスなどをわからなくするのではなく、インターネット上の通信自体をわからない状態にし、その上に流れる取引データ自体を追跡できなくするという考え方です。 

2.6 I2P（The Invisible Internet Project）

通信内容を秘匿化する匿名通貨の場合に用いられるのが、I2P（The Invisible Internet Project：不可視インターネットプロジェクト）です。I2Pで行われる通信では、ネットワーク通信の始点と終点が匿名化され、さらにその間の通信内容も暗号化されます。

I2Pを利用することで通信の端点が特定できなくなり、送信者のプライバシーが守られます。

匿名通貨は、ここまで説明したさまざまな仕組みを組み合わせて、各々の匿名性を高めています。

3 匿名性が重要な理由とは？

匿名性が高い仮想通貨は、有事のときにも送信元などの取引内容の履歴を追えないため、マネーロンダリング（資金洗浄）に利用される可能性があるとされています。そのため、匿名通貨の取引を認めていない国も多くあります。日本では仮想通貨取引法で国内取引可能な仮想通貨を公開していますが、その中に匿名通貨は含まれていません。

しかし、匿名性を持っている仮想通貨にも大きなメリットはあります。匿名通貨の最大のメリットは、プライバシーが守られることです。現在のビットコインのようにすべての取引データがブロックチェーン上に記載されていると、自分のビットコインアドレスと個人情報が知られてしまった場合、保有資産などが第三者に漏洩してしまうリスクがあります。莫大な保有量を持っていることが知られてしまえば、それをきっかけに犯罪に巻き込まれる危険性もゼロではありません。

このようなことを受けて、今まで匿名通貨ではなかった通常の仮想通貨に、匿名性を取り入れようという動きも出てきています。イーサリアムでは、他の匿名通貨に導入されている技術を組み入れて、プライバシー保護問題を解決することを目標としています。

また、ビットコインやビットコインキャッシュ、ライトコインの開発者も、仮想通貨の匿名性を高めるとしています。

匿名通貨とは、たくさんの種類がある仮想通貨の中で、匿名性が高いコインのことを指します。

金融庁が認定したホワイトリストの中には匿名通貨は含まれていませんが、世界中にある仮想通貨の中には、匿名通貨に該当するコインが数多く存在しています。

この記事では、匿名通貨のどんなところが通常の仮想通貨と違うのか、匿名性を高めるための具体的な仕組みや技術を解説していきます。また、仮想通貨を匿名性にすると何がよいのかなどもご紹介します。