Web3(Web3.0)とは?|Web3と関係のある仮想通貨銘柄ついてもわかりやすく解説します

ブロックチェーンや仮想通貨(暗号資産)の世界ではよく「中央集権」「分散化」などといった言葉を聞くことがあります。これらのキーワードと密接に関わっている概念の1つにWeb3(Web3.0)というものがあります。
今回はそんなWeb3の特徴や関係する仮想通貨について解説しました。
Web1.0 と Web2.0
Web3(Web3.0)を理解する前にまず、Web1やWeb2とはどういうものなのか?ということをおさらいしましょう。
Web1(Web1.0)
インターネット自体に注目された、いわゆる黎明期と呼ばれる時代です。
Eメールの普及やホームページの開設など、インターネットが多くの人々に普及し始めたのが特徴的です。年代は1995年頃 ~ 2005年頃で、当時はWeb1と呼んではおらず、後の技術発展に伴ってこの時代をWeb1と定義するようになりました。
当時のWebサイトは、今のようにポップアップや動画が流れるような動的なサイトではなく、テキストと簡単な画像のみで構成される静的なWebサイトが主流でした。
Web2(Web2.0)
人々が情報発信をするようになったことが特徴的な時代です。
Web1では一部を除いてユーザーはWebページの閲覧者や、サービスの利用者であることが多かった一方、Web2ではSNS(Twitter、mixi、Facebookなど)や個人ブログでの情報の発信するなど、ユーザー自身が情報の発信者となることが爆発的に増加しました。
また、個人からさまざまなデータを収集することが増えたのもこの時代でした。
企業は個人から収集したデータを基に、広告やネットショッピング上でのおすすめ商品など、さまざまなサジェストサービスを開始しました。
Web3(Web3.0)とは
前項までにWeb1とWeb2のおさらいをしました。
多くのユーザーは、Web1においては単に利用者として、Web2においては発信も出来る利用者としてインターネットに参加してきましたが、Web3では主権者としてインターネットに参加することが出来ます。
Web3は「パブリック型ブロックチェーンを基盤としたインターネットの概念」です。
(ブロックチェーンには誰でも参加が可能な「パブリック型」と、特定の人物だけが参加できる「プライベート型」が存在し、Web3ではパブリック型が利用されます。)
Web3では誰でも参加可能なブロックチェーンを利用することにより、個々人が主権を持つオープンなWeb社会に期待できます。
企業に集中していたさまざま情報を、ブロックチェーンに繋がれた沢山のコンピューターに分散することができ、プライバシーの問題や、特定のサーバーに依存する問題を解決できるようになると考えられています。
Web3のサービスと仮想通貨の関係
Web3のサービスに関わる有名な仮想通貨(暗号資産)としてイーサリアムがあります。(仮想通貨のETHとイーサリアムは異なりますがここでは割愛します)イーサリアムの誕生によってNFTやDeFiといったWeb3に関係があるさまざまなサービスが生まれることに繋がりました。
Web3のアプリケーションは主にスマートコントラクトをベースとして作成されており、そういったアプリケーションをDApps(Decentraized Application : 分散型アプリケーション)と呼びます。
沢山のサービスで利用されたイーサリアムですがデメリットや弱点が徐々に明らかになってきました。処理速度が遅めであるというスペック面の問題、そして手数料が高騰しがちであるという費用面の問題です。
イーサリアムの問題点が浮き彫りになったことで、これを代替したり改善した仕組みが登場し始めました。イーサリアムキラーなどと呼ばれることもあります。下記にその一部を紹介します。
ソラナ(SOL)
トランザクション処理性能、ブロック生成速度においての高い性能と非常に低い手数料を両立させているプラットフォームです。通貨名はSOL(ソル)と呼ばれます。
ポルカドット(DOT)
Web3財団というスイスの団体が発行し、Web3とも親和性の高いプラットフォームの1つです。異なるブロックチェーンを繋ぐことが出来、より分散化を加速させる事が可能です。
アバランチ(AVAX)
アバランチはDefiに特化したプラットフォームです。性能も高めで、イーサリアムとの互換性も持っています。またNFTの発行を行うことも可能です。
おわりに
Web3の概念と関係する仮想通貨について簡単に紹介しました。
今後インターネットがどのように変わっていくのか、引き続き注目したいと思います。
Liquidでは本記事で紹介したソラナ(SOL)を購入可能です。
2022年3月現在、国内で唯一SOLの取り扱いがある暗号資産取引所となっています。
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執筆者
Liquid編集部
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